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長周期地震動対策に関する公開研究集会を開催。

東海・東南海・南海地震が連動して発生した場合、東京、名古屋、大阪に建つ超高層ビル群が倒壊、崩壊する可能性はほとんどない。大規模修繕の際には適切な耐震補強を行うことや家具什器類などの固定化などの重要性を報告。
((社)日本建築学会)
http://www.naoso.jp/news/detail.php?id=90

(社)日本建築学会は3月4日東京・港区の読売理工医療福祉専門学校で、長周期地震動対策に関する公開研究集会を開催し、「東海・東南海・南海地震が連動して発生した場合、東京、名古屋、大阪に建つ超高層ビル群が倒壊、崩壊する可能性はほとんどない。だが、一部の超高層ビルは、梁の端部がちぎれたり、変形が残って傾いたりする可能性がある」と発表した。これは同学会が過去4年間、長周期地震動を受けた場合の超高層ビルの被害や対策に関する研究成果をまとめ、発表したもので、当日発表されたおもな知見は①首都圏、名古屋圏、大阪圏に建つ既存超高層建物は、東海・東南海・南海地震の三連動地震によっても、もろくも崩壊する可能性はほとんどない②長周期地震動は地域によって揺れの特性は違い、また超高層建物がもつ構造特性にも差があるので、建物の損傷度は個々の建物ごとに異なる③超高層建物では、家具什器類の移動や転倒が起こる可能性は極めて高いが、適切な固定対策によって移動や転倒は確実に防げる④超高層建物にダンパー等の制振部材を取り付けると、その揺れは顕著に減少し構造躯体を無損傷に留めることは十分に可能である⑤超高層建物が大きな地震を受けた直後に実施しなければならない応急危険度判定や被災度判定は、困難を極めることが予想される―などで、大規模修繕の際には適切な耐震補強を行うことや家具什器類などの固定化などの重要性が報告された。
*(社)日本建築学会HP http://www.aij.or.jp

by refoweb | 2011-03-09 12:46 | ニュース  

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